アーツカレッジヨコハマ Arts college YOKOHAMA

学校紹介 introduction

アーツカレッジ
ヨコハマは
「職業実践専門課程」
認定校です

ゲームクリエイター学科・デザイン学科・情報処理学科!

文部省認定

2014年度より文部科学省が新たに創設した学校制度「職業実践専門課程」がスタートしました。
これは、同省が定める要件を満たす学科に対し、文科大臣が認定するものです。
本校と企業が密接に連携しているので、業界の最新動向を踏まえた知識・技術を身につけることができます。

  • パーソナルプロデュース
  • アーツラーニングメソッド
  • 職業実践専門課程
  • 就職指導
  • 選択ゼミ

職業実践専門課程のメリットとは?

POINT.1企業と連携してカリキュラムを作成

「職業」として必要な専門的な能力が身につくよう、授業科目や教育課程を編成。だから、企業が本当に求める技術、知識を学ぶことができます。本校では2014年度から、ゲーム、デザイン、情報処理の各学科で「編成委員会」を開催。業界が求める技術が身につくカリキュラムを取り入れています。

POINT.2企業と連携して実習・演習を実施

「職業」として必要な専門的な能力が身につくよう、授業科目や教育課程を編成。だから、企業が本当に求める技術、知識を学ぶことができます。本校では2014年度から、ゲーム、デザイン、情報処理の各学科で「編成委員会」を開催。業界が求める技術が身につくカリキュラムを取り入れています。

職業実践専門課程に認定された専門学校数は、全国の専門学校のうちの約24%です。(2015年2月17日現在)
全国の専門学校数 2,814校(学校基本調査より)
職業実践専門課程認定校 673校

実績紹介

■企業連携講座

ゲーム作品制作講評会

ゲームの演出・ルールといったこだわりのポイントなど、自分が制作したゲームをアピール。クリエイターの方々に実際にゲームをプレイしていただき、プロの目線で講評、アドバイスをいただきました。

イラスト制作・講評会

「童話、おとぎ話の1枚絵(さし絵)を描く」ことをテーマに、作品制作を行いました。アイデア出しやラフのチェック、またプロのイラストレーターとしての心構えについて、さまざまなアドバイスをいただきました。

「予約システム」の開発

「利用する人にとって使いやすいものを作る」「セキュリティ対策を万全にする」をテーマに開発を行いました。技術面のほか、コストやスケジュールの管理についてもアドバイスをいただきました。

その他

このほかにも「実際に横浜にあるお店のホームページ制作」や「UIデザイン」についての講座を実施していただきました。

■企業連携プロジェクト

(株)テレパシージャパン様
ウェアラブル端末アイデアソン

ゲームの演出・ルールといったこだわりのポイントなど、自分が制作したゲームをアピール。クリエイターの方々に実際にゲームをプレイしていただき、プロの目線で講評、アドバイスをいただきました。

HML(株)様
メンタルケアサポートシステム開発

HML株式会社様と連携し「メンタルケアサポートシステム」を開発しました。ストレスチェックのアプリを作り、いろいろな角度から分析した結果をグラフ化。定期的にチェックを行うことで早めの対策がとれる便利なシステムが完成しました。

職業実践専門課程の概要

目的

専修学校の専門課程であって、
職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成することを目的として専攻分野における実務に関する知識、
技術及び技能について組織的な教育を行うものを文部科学大臣が認定して推奨することにより、専修学校専門課程における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的とする。

認定に関する主な要件

  • 1.就業年限が2年以上であること。
  • 2.専攻分野に関する企業、団体等との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行ってること。
  • 3.企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること。
  • 4.全課程の修了に必要な総授業時間数が1700時間単位時間以上又は総単位数が62単位以上であること。
  • 5.企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。
  • 6.学校教育法施行規則第189条において準用する同規則67条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
  • 7.前号の評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。
  • 8.企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。

(平成25年8月30日文部科学省生涯学習政策局通知より)